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「登校」「不登校」を二項対立にしないこと

何の問題でも、当事者をさしおいて、支援者やら専門家やらがわがもの顔で、わかったように語るのは恥ずかしいことだろう。たとえば不登校について、専門家たちは、やれ母子分離不安だの、父性の欠如だの、怠けだの、耐性の欠如だのと、ずいぶんなことを言ってきたのだが、そういうことを言わなくなったあとも、きちんとそれを省みている人はあまりいない。 「当事者主権」や「当事者研究」というように、どんな問題でも、専門家たちに一方的に判断してもらうのではなく、自分たちのことは自分たちで考え合い、そこから支援のあり方なり、望ましい社会のあり方なりを考えていくことは大事なことだろう。 しかし、当事者が言うのであれば、何でも正しいのかと言えば、当然そうではない。第一、同じ問題の当事者でも、個々人によってさまざまで、誰が代弁できるのかという問題がある。また、ひとつの問題の当事者は、その部分だけを生きているわけではなく、さまざまな当事者性が重なり合っている。たとえば、同じ不登校といっても、親の職業や収入状況、地域、性別、セクシュアリティ、ほかのマイノリティの当事者性など、さまざまで、けっして一概には語れない。 社会学者の鄭暎惠は、マイノリティの語りについて、次のように言う。 マイノリティが、「マジョリティ」に向かって、「マイノリティ」として語るとき、細心の注意を払わなくてはならない。「マイノリティ」として語ることが、〈聞き手〉によって、ある〈代表性〉を付随されていないか、と。ある「マイノリティ」が何かを表現することが、それ以外の「マイノリティ」の表現を、封じ込める口実となってしまってはいないか、と。この問題を超えるためには、「マイノリティ」としてのアイデンティティを揺さぶるしかない。「マイノリティ」―「マジョリティ」の二項対立のなかで、アイデンティティを打ち立てないこと。「マジョリティ」に向かって語るときは、かならず「マイノリティ」どうしのあいだにもある差異についても語り、「マジョリティ」によるステレオタイプ化を許さないこと。だが、まず何よりも肝心なことは、「マジョリティ」に向かって、「マイノリティ」として語らないこと、これにつきる。(鄭暎惠「アイデンティティを超えて」井上俊ほか編『差別と共生の社会学』岩波書店1996) 不登校に即して言えば、フリースクールなどに通っていた人た