東京シューレにおける性被害事件について/ひとつの証言として

2019年7月6日、朝日新聞デジタルに“フリースクールでの性被害、和解「居場所の安全守って」”という記事が出た。この記事では当該団体の名前は伏せられていたが、このフリースクールとは、フリースクールの草分けとして知られる東京シューレのことである。私はこの記事で、この裁判について初めて知ったのだが、信濃毎日新聞は、訴訟和解の記事(2019年7月4日)だけではなく、その3年前、初公判の際にも記事にしていた(2016年7月6日)。しかし、地方紙の小さなベタ記事であったため、ほとんどの人は知ることがなかったのだろう。朝日新聞の記事は、関係者に大きな衝撃を与えたが、東京シューレは「和解したということ以外は話せない」として、沈黙したままだった。その後、朝日新聞が再び記事にし(2020年2月3日)、当該団体が東京シューレであることを報じた。これらの記事をもとに、事実関係を整理すると、下記のようなことになる。

・訴状によると、女性はいじめを機に小学校5年生から不登校になり、1998年からフリースクール東京シューレが長野県に持つログハウスで、宿泊型フリースクールに参加していた。当時、女性は10代だったが、2000年3月から約1年間、成人男性のスタッフから何度も性行為を強要され、親にばらすと脅迫されていた。

・10年以上たってから、別の被害がきっかけで心的外傷後ストレス障害の症状が悪化し、性暴力被害を相談するワンストップセンターに相談。センターで紹介された病院を受診し、複雑性PTSDと診断され、フリースクールでの性暴力被害が発症の要因と言われた。

・2016年、当時の男性スタッフと東京シューレを相手に5300万円の損害賠償を求める訴訟を起こした。

・2019年7月、訴訟は大阪地裁堺支部で和解したが、裁判の経緯や和解内容については口外禁止となっている。

・東京シューレは「和解したということ以外は話せない」とし、取材なども拒否していたが、朝日新聞の記者が裁判所で裁判記録を閲覧したところ、当該スタッフと東京シューレは性暴力の事実を認めており、謝罪していたことが明らかになった。

・原告の女性は和解成立後、報道機関に向けて報告会を開き、「不登校の子どもにとって、学校以外の居場所はとても大切。こうした子どもを守るための場所でも被害は起きるということを多くの人に知ってもらい、相談体制を整備するなど安全対策を強化してほしい」「訴えを起こして、自分にできるかぎりのことをし尽くして闘い、無力ではないと思えた。ただ、子どもの居場所の安全が一番訴えたいこと。子どもが性被害にあわないように、もし被害にあってもSOSを出せるように、SOSに気づけるようにしてほしい」などと話した。また、「大人と子どもは圧倒的な力の差があることを自覚する」など大人にできる「安全対策」を発表し、子どもが被害にあった場合の時効についても改めてほしいと訴えた。


●東京シューレの対応、フリースクール関係者の動きなど

私が知り得た範囲では、本件にかかわる東京シューレの対応やフリースクール関係者の動きは、下記のようなことになる。

・2016年の提訴以降、2019年7月の和解にいたるまで、東京シューレは、この件についていっさい説明をしてこなかった。和解後も、「和解したということ以外は話せない」として、外部からの説明要求や取材などを拒絶していた(東京シューレの内部において、どのような説明があったのかはわからない)。

・そうしたなか、フリースクール全国ネットワークでは、2019年9月末、フリースクール関係者の全国大会で子どもの権利擁護に関する分科会を開き、そこで、当該事件を受けて話し合う機会を設けた。その後、フリースクール全国ネットワークの理事会で、性被害に関する電話相談窓口の設置について協議し、朝日新聞がそれを報じた(2019年11月24日)。

・2019年11月20日、東京シューレは「安心・安全な子どもの居場所・フリースクールづくりに向けて」という文書をホームページで公表し、人権委員会の設置や、性加害被害を含む人権侵害についてのスタッフ研修などに取り組んでいることを発表した。しかし、この文書においては、提訴された当該事件については、いっさい触れられていない。

・東京シューレは、世田谷区が設置する「ほっとスクール希望丘」の運営を委託されている。当該事件を受けて、田中優子世田谷区議会議員に、世田谷区の施設での対策についての質問がTwitterで寄せられた。田中区議は担当課に確認し、東京シューレからは「スタッフは委託事業契約をしていた。その委託先とは、現在は関わっていない。今後、東京シューレとしては業務委託は行わない」などの事実を確認したこと、区としては東京シューレの「研修内容を確認し、人権委員会を設置、子どもたちからの通報や相談を受ける窓口を設置するなどが確認できたので了とする」との見解であることを、ブログで公表した。

・2020年2月10日、東京シューレは、事実関係を認め、被害者への謝罪の意と、今後の再発防止策を表明する文書をホームページで公表した。ただし、「本件については、訴訟が和解によって終了したとの事実を除き守秘義務があることからご説明することができません」としており、事実関係について説明されているのは、「東京シューレが1999~2000年度に主催していた宿泊型フリースクール活動において、関係したスタッフによる性加害があったことが2016年提起の訴訟により明らかになり、2019年7月に和解に至りました」ということだけだった。


●ひとつの証言として

ここで、私自身の本件との関わりを明らかにしておきたい。私は、1996年4月から2000年3月まで、東京シューレのスタッフをしていた。1996年夏から、長野県でログハウスの建設に関わり、2~3カ月、子どもたちといっしょに泊まり込んで、内装作業などを手伝った。その後、1998年に不登校新聞を創刊し、編集長に就いたため、東京シューレでの活動は限定的なものになったが、2000年3月まではスタッフとして籍を置いていた。つまり、被害者の女性が「宿泊型フリースクール」に参加し始めたときには、私はまだ東京シューレのスタッフをしており、性被害が発生し始めたころに退職していたことになる。

また、この宿泊型フリースクール「ログハウスシューレ」については、不登校新聞でも何度か取り上げており、開始時には1面トップで取り上げた。当時の不登校新聞の記事(第11号、第21号)を確認すると、ログハウスシューレは東京シューレの一部門として参加が呼びかけられている。ログハウスの宿泊管理を担っていたのは、(株)遊徒里という、東京シューレの関係者らで立ち上げた会社だったが、ログハウスシューレのスタッフとしては東京シューレから2名、(株)遊徒里から1名が就いていた。

また、一時期は、このログハウスを不登校新聞社の長野通信局としていた。ログハウスシューレ参加者の子どもたちで「子ども若者編集部」の活動もしており、田中康夫知事(当時)にインタビューしたこともあった(第65号)。被害者の女性が「子ども若者編集部」の活動に参加していたかは定かではないが、不登校新聞社がログハウスシューレの活動と関わりがあったことはたしかだ。それゆえ、不登校新聞社は本件について直接的な関わりのあった立場として、きちんと見解を示さなければならない。私は現在も不登校新聞社の理事であり、その旨、内部で意見しているが、現時点では合意が得られていない(3月半ばに理事会があり、そこで検討される予定)。

ほんとうは、私と加害者と推定される男性との関わりについても言明しておくべきかと思うのだが、これまで明らかにされている情報からは、加害男性については推定しかできないため、プライバシーへの配慮も含め、ここで言明することは控えておきたい。

2001年、ログハウスシューレが突如閉鎖され、その際、関係者からセクハラがあったらしいという話を聞いた。そこで、私は閉鎖の理由を東京シューレ代表理事の奥地圭子氏に直接尋ねたが、説明はかたくなに拒まれた。

今回も、訴訟和解の報道を受け、東京シューレにメールで説明を求めたが、事務局長の方から「東京シューレは、この件について、ご説明することができません」とだけ返信があった。一方、原告代理人の弁護士にも連絡をとり、東京シューレの名前が口外禁止にはあたらないことは確認できたが、報道以上の情報を得ることはできなかった。


●そもそもを検証すべきではないか

以上の経緯から、私が一番解せないのは、2001年のログハウスシューレ閉鎖の際、東京シューレが事態をどのように把握し、対処していたのか、ということだ。東京シューレはホームページに公開した見解で「関係したスタッフによる性加害があったことが2016年提起の訴訟により明らかになり」と説明している。しかし、私の記憶によれば、2001年当時に「セクハラがあったらしい」という話は聞いていた。にもかかわらず、奥地圭子氏には説明を拒まれた。それは、私がすでに東京シューレを退職していて部外者だったからかもしれないが、一方で、不登校新聞社としては、直接の関わりがあったのだ。この点は、きわめて不可解と言わざるを得ない。東京シューレは、なんらかの事態を把握しており、だからこそ、突如、ログハウスシューレの活動を中止したのではなかったのか。

ログハウスシューレでは、今回の訴訟で訴えられた事実以外に、問題は起きていなかったのか。はたして、被害者は今回の裁判の原告ひとりだけなのか。東京シューレは、起きていた事態について、どう考えてきたのか。なぜ、今回の裁判にいたるまで、事態が明るみに出なかったのか。さらに言えば、2016年に提訴されてから、なぜいっさいの説明をしてこなかったのか。東京シューレは、説明できない理由を「訴訟が和解によって終了したとの事実を除き守秘義務がある」と言うが、提訴の時点では、口外禁止の約束はない。また、口外禁止となっているのは裁判の経緯と和解内容であって、そこにあたらないことは、説明できるはずだ。事実、被害者である原告側は、和解後に記者会見を開いて、口外禁止にあたらない範囲で話をしている。

また、東京シューレの世田谷区への説明についても、私は疑義がある。ログハウスシューレは東京シューレが主催していた事業であり、スタッフも2名は東京シューレから派遣され、1名が(株)遊徒里から就いていた。(株)遊徒里は、東京シューレの関係者が立ち上げた会社であり、東京シューレの出身者が担っていた会社だ。そういう意味では、東京シューレの外部とは言えず、東京シューレの活動の延長線上にできた会社と言える。その一連の活動になんらかの無理があり、そのなかで引き起こされてきた事態だったという面もあるのではないか。その検証作業が必要なのではないか。

東京シューレは、裁判以前のそもそもの問題を、きちんと検証し、説明する責務がある。なぜ、こういう事態が起きてしまったのか、そこには、当該裁判で提訴された問題だけではなく、省みなければならない問題があるのではないか。それは、現在にいたるまで、地続きにある問題でもあって、さまざまに考え直さなければならないことがあるのではないか。そして、そのそもそもを東京シューレに関わりのある(あった)人たちがきちんと考え合っていくことが、被害者の方の裁判以前の、そして和解後の「訴え」に応えることにもなるのではないか。また、それをきちんと考え合うことは、ほかのフリースクールなどの関係者が自分たちの場のあり方を考えるうえでも、意味を持つのではないだろうか。

裁判自体は和解している。必要なのは、そもそもを考え合っていくことだ。そのためにも、東京シューレには、そもそもの検証と説明をしていただきたいが、仮に東京シューレがこれ以上の説明をしないとしても、私は、そもそもをきちんと考え続けていきたい。そして、ともに考え合っていただける方とは、そういう機会をつくっていきたい。

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