迷子のままに

#学校ムリでもここあるよ　キャンペーンの中止を求めます。 2015年に内閣府から過去40年間の18歳以下の日別自殺者数が発表され、夏休み明けなど長期の休み明けに顕著に自殺者数が多いことが明らかになりました。それ以降、フリースクールなどの関係者が夏休みの終わりごろから居場所の無料開放などの取り組みを始め、それが「 #学校ムリでもここあるよ 」のキャンペーンにつながっていきました。 私自身がかかわっているフリースクールにおいても、おそらくは他団体よりも早くから、こうした取り組みをしてきました。学校でも家庭でもない第３の居場所の取り組みは大事なものだと思います。しかし、数年前より、このキャンペーンはやめるべきだと私は考えてきました。以下、その理由を述べます。 １．マスメディアの影響 もともとは地道な取り組みだったものが、マスメディアで大きく報道されるようになり、年々、エスカレートしていきました。周囲への注意喚起であれば、こうした報道にも意味はあるように思います。しかし、私が目にしたかぎりでは、主として子ども本人に向けて「死にたいほどつらいなら逃げてもいい」といったメッセージが、くり返されてきたように思います。渦中にある子どもにとっては、こうしたメッセージが何度もくり返されるのは、むしろしんどいのではないか、ややもすれば、それはかえって希死念慮をあおることにもなりかねないのではないかと懸念しています。 ２．自殺者数の増加 キャンペーンを開始後、むしろ子どもの自殺者数は増えています。キャンペーンによってあおられた結果だと短絡するつもりはありませんが、少なくとも、キャンペーンは功を奏していないと言えます。また、主催者側から、キャンペーン開始後に自殺者数が増加していることについて、それをどのように受けとめ、キャンペーンを見直したのかという見解を、私は目にしていません（見過ごしているのかもしれませんが）。 ３．短絡化しすぎているのではないか この時期にかぎって、自殺に焦点をあててキャンペーンすることはやめるべきだと思います。長期の休み明けに子どもの自殺者数が顕著に多いことは統計で明らかになったわけですが、その事態に対する取り組みは、このキャンペーンのようなかたちが望ましいのでしょうか。このキャンペーンは、自殺と不登校の問題を短絡化しすぎているように思います。くり返し申し上げれば、学...

子どもの自殺が増えている。2020年の小中高生の自殺者数は499人、前年から25%増え、統計の残る1980年以降では最多となった（厚生労働省「自殺の統計」）。とくに女子の増加が顕著で、前年比66%増の219人となっている。文科省の自殺予防に関する有識者会議は、コロナ禍における学校の一斉休業などが影響しており、とりわけ家庭に居場所のない子どもたちが追いつめられた可能性を示唆、「家庭が子どもを支える最重要の環境として機能しないばかりか、子どもの安全を脅かすことにもつながっている可能性すらある」との見方を示した。 また、少し前になるが、2015年の自殺対策白書では、過去40年間の18歳以下の自殺者を日別に集計した結果、9月1日や4月初旬など長期休み明けに自殺者が突出して多いことが示されている。学校と子どもの自殺には密接な関係があると言える。では、こうした事態に対し、どうしていったらよいのだろうか。 たとえば、フリースクールなどの関係者は、毎年、夏休み明けに「学校ムリでもここあるよ」というキャンペーンを実施している。不登校という文脈からすると、学校に行きたくない子どもにとって、長期の休み明けが死を思うほど追いつめられる時期であることはたしかだ。そういう意味では、学校の外にも子どもの行ける場所がある、学校の外でも生きている子がいるということを可視化することに意味はあるだろう。しかし、コロナ禍で明らかになったのは、むしろ家庭がムリで、かろうじて学校が居場所になっていた子どもにとっては、学校の長期休みこそが追いつめられる要因となったということだろう。この数年、夏休みの終わりごろになると、マスメディアを含めて大々的にキャンペーンが実施されてきたのだが、私はこのキャンペーンはやめるべきだと思っている。 ●ＳＯＳを出せずにいるのは 一方、先述の文科省の有識者会議は、子どもにＳＯＳの出し方を教育すべきだと提案している。たしかに、助けを求めることは大事にちがいない。学校現場での取り組みは重要だろう。しかし、その教える側である教員はＳＯＳを出せているだろうか。ＳＯＳを出せず、自力でがんばらないといけないと呪縛されているのは、教員も同じではないか。まず必要なのは、教員みずからが自力で解決するという呪縛を解くことではないか。そのためには、教員への研修も必要かもしれないが、それ以前に教員の労働状況...