迷子のままに

2019年7月6日、朝日新聞デジタルに “フリースクールでの性被害、和解「居場所の安全守って」” という記事が出た。この記事では当該団体の名前は伏せられていたが、このフリースクールとは、フリースクールの草分けとして知られる東京シューレのことである。私はこの記事で、この裁判について初めて知ったのだが、信濃毎日新聞は、訴訟和解の記事（ 2019年7月4日 ）だけではなく、その3年前、初公判の際にも記事にしていた（ 2016年7月6日 ）。しかし、地方紙の小さなベタ記事であったため、ほとんどの人は知ることがなかったのだろう。朝日新聞の記事は、関係者に大きな衝撃を与えたが、東京シューレは「和解したということ以外は話せない」として、沈黙したままだった。その後、朝日新聞が再び記事にし（ 2020年2月3日 ）、当該団体が東京シューレであることを報じた。これらの記事をもとに、事実関係を整理すると、下記のようなことになる。 ・訴状によると、女性はいじめを機に小学校5年生から不登校になり、1998年からフリースクール東京シューレが長野県に持つログハウスで、宿泊型フリースクールに参加していた。当時、女性は10代だったが、2000年3月から約1年間、成人男性のスタッフから何度も性行為を強要され、親にばらすと脅迫されていた。 ・10年以上たってから、別の被害がきっかけで心的外傷後ストレス障害の症状が悪化し、性暴力被害を相談するワンストップセンターに相談。センターで紹介された病院を受診し、複雑性ＰＴＳＤと診断され、フリースクールでの性暴力被害が発症の要因と言われた。 ・2016年、当時の男性スタッフと東京シューレを相手に5300万円の損害賠償を求める訴訟を起こした。 ・2019年7月、訴訟は大阪地裁堺支部で和解したが、裁判の経緯や和解内容については口外禁止となっている。 ・東京シューレは「和解したということ以外は話せない」とし、取材なども拒否していたが、朝日新聞の記者が裁判所で裁判記録を閲覧したところ、当該スタッフと東京シューレは性暴力の事実を認めており、謝罪していたことが明らかになった。 ・原告の女性は和解成立後、報道機関に向けて報告会を開き、「不登校の子どもにとって、学校以外の居場所はとても大切。こうした子どもを守るための場所でも被害は起きるということを多くの人に...

先日、食事に黄色いタクアンが出てきて、ふと思い出したことがある。  小学生のころのことだ。友だちとどこかに出かけた折、その友だちのお母さんがおにぎりをつくって持たせてくれたのだが、そこに自家製の黄色いタクアンが入っていた。いまでこそ発酵食品は大好きだが、当時の私にとって、そのタクアンはにおいが強烈で、とっても食べられそうになかった。それで、友だちの目を盗んで、ゴミ箱にタクアンを捨ててしまったのだった。でも、捨てたことは友だちに察知されてしまって、その友だちは、「食べ物を捨てるなよな……」と、悲しそうに、そして吐き捨てるように言った。私は、友だちも、友だちのお母さんの気持ちも傷つけてしまったようで、自分がたいへん恥ずかしかった。冷や汗というものを知ったのも、そのときが初めてだったかもしれない。  そんなことは、ふだんは忘れてしまっていて、自分から思い出すことはない。記憶というのは、自分に都合のよいように整理してしまっているもので、都合の悪いことはフィルターの向こう側に追いやってしまっている。もちろん、何でもかんでも覚えていられるものではないし、忘れることが必要なこともあるし、誰しも勝手に記憶を都合のよいように整理して生きているものだろう。  しかし、忘れていたと思っていても、黄色いタクアンのように、ふとしたきっかけで、呼び起こされる記憶もある。都合の悪い記憶というのは、自分から思い起こすことはできないのかもしれない。だからこそ、「外」から呼び起こすノックがあったときは、なるべく素直に受けとめたいと思う。自分にとって痛い記憶でも（だからこそ）、そのノックを無視したり、なかったことにしてはいけないように思う。  タクアンをかじりながら、ほろ苦い思い出をかみしめる新年だった。

 人は人のことを外形的なところで判断することが多い。たとえば、学歴だとか資格だとか会社名だとか収入だとか。あるいは、何かの被害があって、それを裁判などで闘う場合などでも、同じようなことはあるだろう。被害の程度は外形的に金銭に置き換えられ、算定される。それはそれで、仕方のない面もあるのだろうけれど、内実的なところから声を発して、それを人の内実に向かって届けたいと思っているとき、それが外形的なところだけで処理されてしまうのでは、とても悲しいし、とてつもなく、むなしい。 ふと、水俣病患者の認定問題で、チッソや行政と闘っていた緒方正人さんのことを思い出す。緒方さんは、闘争のなかで、「自分が目に見えないシステムと空回りしてけんかしているような気がしてきた」と語り、認定闘争を途中でやめてしまう。そして、チッソの前にゴザを敷いて座り込み、ひとりひとりの社員に向かって、対話を呼びかけていた。緒方さんは言う。 加害者チッソとは「仕組みとしてのチッソ」「構造としてのチッソ」のことなのではないか。その中に生身の人間がいたはずだし今もいるけれども、仕組みの陰で逃げ隠れしているのではないか。ですから、株式会社チッソとしては、判決で負ければ、責任もいやいや認めるし補償もしてきたわけですが、人としての責任は四十数年たっても認めていない。つまり、的のはずの人間には問いが突き刺さっていなかったということを言いたいのです。（『チッソは私であった』葦書房2001） そして、緒方さんは、その「仕組みとしてのチッソ」は、自分自身のことだとも言う。 私は、チッソというのは、もう一人の自分ではなかったかと思っています。私たちの生きている時代は、たとえばお金であったり、産業であったり、便利なモノであったり、いわば「“豊かさ”に駆り立てられた時代」であるわけですけれども、私たち自身の日常的な生活が、すでにもう大きく複雑な仕組みの中にあって、そこから抜けようとしても、なかなか抜けられない。まさに水俣病を起こした時代の価値観に支配されているような気がするわけです。 この四十年の暮らしの中で、私自身が車を買い求め、運転するようになり、家にはテレビがあり、冷蔵庫があり、そして仕事ではプラスチックの船に乗っているわけです。いわばチッソのような化学工場が作った材料で作られたモノが、家の中にもたくさんあるわけです。水道に...

てべんとう【手弁当】： 自身で弁当を持参すること。また、弁当代を自弁すること。また、報酬を当てにせず奉仕すること。手弁。「―で選挙の応援をする」（広辞苑第６版） ＮＰＯ活動の界隈では、「手弁当でやっている」と聞くことが多い。 「手弁当」は、広辞苑では「報酬を当てにせずに奉仕すること」となっているが、実際は、当てにしていても無報酬だったり、低賃金だったり、サービス残業だったりするということも多い。なぜ、そうなるのかと言えば、市場サービスでも行政サービスでも届かないような領域の活動を、市民が自分たちの力でなんとかしようとしているからだろう。 お金や制度でドライに割りきってしまうのでは、成り立たない領域がある。しかし、それを手弁当で成り立たせようとすると、無報酬や低賃金労働が常態化し、いわゆる「やりがい搾取」になってしまう。また、活動をするには、家賃や光熱費など人件費以外にもコストがかかり、その費用は市場に払っている。収入は不安定にもかかわらず、支出は確実に出ていく。調整弁とできるのは人件費しかない。そういうことが多いように思う。 手弁当の活動は、常に矛盾に引き裂かれている。その矛盾を自分にしわ寄せすることで、なんとかやっている。結果、活動の理念に反して、肝心の活動する人自身が疲弊してしまうということも多い。それでも活動を続けることができる人というのは、その矛盾を抱え続けられるだけのタフさがあるか、それだけのサポートを得られる人にかぎられてしまう。 また、手弁当であるがゆえに陥りやすい問題もある。手弁当でやっていると、どうしても「こんなに一生懸命、手弁当でやっているのに」という気持ちになってしまう。そこで、相手（あるいは仲間）が思うように動かなかったり、うまくいかないことがあると、相手への思いが反転して、憎悪のような気持ちが生じてしまう。ややもすれば、それはハラスメントにつながってしまうだろう。 あるいは、費用が安かったり無償だったりすると、利用する側は、活動の理念にまで共感しているわけではなく、たんに安いサービスとして利用していることもある。そうであってもかまわないのだが、活動をしている側からすると、たんに安く利用されているだけという気持ちも生まれてしまう。活動する側が「ともに活動をつくりたい」と思っていても、利用する側からすると、それはひとつの...

文科省の調査（*1）によると、2018年度の小・中・高校生の自殺者数は332人で、現在の統計方法になった1988年度以降、過去最多となったという。ここ3年連続で増加傾向にあるが、その前の3年、2013年度から2015年度にかけては、240人から215人まで減少傾向にあった。それが2016年度から再び増加に転じ、2017年度から2018年度にかけては250人から332人へと、82人も増えている。 ただし、この調査は「学校が把握し、計上したもの」となっているため、実態を反映しているのか、疑問の声もある。自殺の統計には警察庁の調査もある（*2）。それによると、19歳以下の年間自殺者数は、2016年520人、2017年567人、2018年599人と、やはりこの間は増加している。 たいへん気がかりな数字だ。自殺の要因については、さまざまであろうし、文科省の調査でも「不明」が6割となっている。実際問題として、人が自殺にいたるには、いろんなことがからみあっているだろうし、理由を安易に特定することはできないだろう。しかし、一方で影響がないか、検証が必要だと思うのは、夏休み明けの自殺に関連する報道のあり方についてだ。 内閣府が 18歳以下の日別自殺者数 を発表し、9月1日が突出して多いことがわかったのが2015年。以来、不登校新聞社をはじめとして、夏休み明け前後の時期には、不登校と夏休み明けの自殺をからめた報道キャンペーンが、毎年、過熱気味にくり返されてきた。そして、その間、子どもの自殺者数は、増えているのだ。この数字を、関係者は重く受けとめなければならないだろう。 ＊1　 文部科学省 平成30年度 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査 ＊2　 警察庁 平成30年中における自殺の状況 ※文部科学省の調査は期間が「年度」で、対象は小・中・高校生、警察庁の調査は期間が「年」で対象は19歳以下となっているので、単純比較はできない。

社会問題などに取り組んで信頼されてきた個人や団体が、何か失言なり不祥事なりを起こすと、信頼を失ってしまう。それは当然のことでもあるだろうが、その一点で、すべての信頼を失ってよいのか、と思うこともあるだろう。失言や不祥事への批判はきちんとしなければならないが、ややもすると、それが人格攻撃のようになって、その人（団体）の言動のすべてが悪いというようなバッシングとなってしまう。反面、そういうバッシングを避けようと、きちんと批判や検証することを控える人たちがいて、その人たちは沈黙してしまう。結果、問題をきちんと検証することができず、忘却されていってしまう。そういうことが、ままあるように思う。 「罪を憎んで人を憎まず」ではないが、誰かの言動を批判をするときは、その人の人格とは切り分けないといけないと思う。第一、どんな立派なことをしている人であっても、結局は、人間のやっていることであって、まちがいもあれば、わかっていないこともあるものだろう。ひとつの問題に理解の深い人が、ほかの問題をわかっていないことなど、たくさんある。勝手に「神様化」しておいて、「神様じゃなかった！」と嘆くのはむなしい。 逆もまた然りで、どんな悪いことをしている人でも、正しいことをすることもあれば、やさしかったりすることもあるだろう。たとえば、ユダヤ人のホロコーストを指揮したアイヒマンは、極悪人などではなく、ごく平凡な役人で家庭人だったそうだ。理解不能な「悪魔」だったわけではない。 問題と人格をいっしょくたにすれば、その人を排除するしかなくなってしまう。そうなると、問題をきちんと検証することもできないし、対話もできない。あるいは、こちらが人格と切り分けて批判しているつもりでも、相手が人格攻撃と受けとめてしまうと、批判には壁を立てられてしまう。そして、もっとタチが悪いのは、個人対個人ではなく、派閥どうしの争いのようになってしまうことだろう。そうなると、敵か味方かに二分してしまい、自分たちの陣営にあることは、問題があっても目をつむり、相手のほうの問題は攻撃するということになってしまう。 批判が対話に開かれるとすれば、まずは自分への批判を真摯に受けとめることからしか、始まらないのかもしれない。自分自身だって、批判されるべきことはたくさんあって、他者を一方的に指弾できるほど、正しい存在なわけではない...

何の問題でも、当事者をさしおいて、支援者やら専門家やらがわがもの顔で、わかったように語るのは恥ずかしいことだろう。たとえば不登校について、専門家たちは、やれ母子分離不安だの、父性の欠如だの、怠けだの、耐性の欠如だのと、ずいぶんなことを言ってきたのだが、そういうことを言わなくなったあとも、きちんとそれを省みている人はあまりいない。 「当事者主権」や「当事者研究」というように、どんな問題でも、専門家たちに一方的に判断してもらうのではなく、自分たちのことは自分たちで考え合い、そこから支援のあり方なり、望ましい社会のあり方なりを考えていくことは大事なことだろう。 しかし、当事者が言うのであれば、何でも正しいのかと言えば、当然そうではない。第一、同じ問題の当事者でも、個々人によってさまざまで、誰が代弁できるのかという問題がある。また、ひとつの問題の当事者は、その部分だけを生きているわけではなく、さまざまな当事者性が重なり合っている。たとえば、同じ不登校といっても、親の職業や収入状況、地域、性別、セクシュアリティ、ほかのマイノリティの当事者性など、さまざまで、けっして一概には語れない。 社会学者の鄭暎惠は、マイノリティの語りについて、次のように言う。 マイノリティが、「マジョリティ」に向かって、「マイノリティ」として語るとき、細心の注意を払わなくてはならない。「マイノリティ」として語ることが、〈聞き手〉によって、ある〈代表性〉を付随されていないか、と。ある「マイノリティ」が何かを表現することが、それ以外の「マイノリティ」の表現を、封じ込める口実となってしまってはいないか、と。この問題を超えるためには、「マイノリティ」としてのアイデンティティを揺さぶるしかない。「マイノリティ」―「マジョリティ」の二項対立のなかで、アイデンティティを打ち立てないこと。「マジョリティ」に向かって語るときは、かならず「マイノリティ」どうしのあいだにもある差異についても語り、「マジョリティ」によるステレオタイプ化を許さないこと。だが、まず何よりも肝心なことは、「マジョリティ」に向かって、「マイノリティ」として語らないこと、これにつきる。（鄭暎惠「アイデンティティを超えて」井上俊ほか編『差別と共生の社会学』岩波書店１９９６） 不登校に即して言えば、フリースクールなどに通っていた人た...