迷子のままに

あちこちで、「安心・安全」が第一だと言われる。「安心・安全」は、どんな場合においても、誰にとっても必要なものだろう。しかし、よく考えてみると、安心と安全は相反してしまう場合もあるのではないか。たとえば、新型コロナウィルスをめぐって、感染予防策＝安全対策が徹底的に求められている。しかし、それで安心かといえば、そうはならない。それは、何よりもそれで安全が確保されるとはかぎらないからだが、まわり中にウィルスがあるかもしれないと疑心暗鬼にならざるを得ないため、他者が信頼できなくなっているからでもあるだろう（このあたりは、 以前にも書いた ）。安全を求めても、安心にはつながっていない。むしろ安全を求めるほど、他者は疑わしくなり、マスクをしているかどうかなど監視の目は強まるし、逆に言えば、監視されているような息苦しさがあるから、炎天下の屋外で、人との距離が充分あっても、マスクを外せない人も多い。 ●場の安全と安心は コロナ対策はさておくとして、たとえば、 東京シューレにおける性暴力事件 が明らかになったことで、フリースクールなどにおいても、スタッフの倫理規定や研修、 セーフガーディング など安全対策の必要性が認識されるようになった。もちろん、それは必要なことで、これまで足りていなかったことでもある。性暴力だけではなく、いじめ、虐待、ハラスメントなど暴力は防止すべきで、場を運営するうえでの安全配慮は義務として求められるものだ。 しかし、安全のための約束事やルールは必然として、それを守る手立てとして、管理や監視を強めるばかりでは、安全は確保できても、安心にはつながらない。誤解をおそれずに言えば、かえって信頼感や安心感が損なわれてしまうことにもなりかねないのではないだろうか。また、あってはならないこと、起きてはならないこととして予防をはかるだけでは、いざ事態が起きたとき、きちんと向き合うことが難しくなってしまうようにも思う（なお、セーフガーディングの取り組みは、事態が起きたあとのことも含め、たいへんていねいに考えられている）。 当然のことだが、管理や監視は予防には役だっても、起きた事態に対して、その傷や信頼を回復することには役立たない。暴力は安全を壊すだけではなく、信頼や安心をも壊してしまう。しかし、その暴力を寛容度ゼロで力で抑え込むだけでは、暴力の再生産になってしまう。修復的対話に...

#学校ムリでもここあるよ　キャンペーンの中止を求めます。 2015年に内閣府から過去40年間の18歳以下の日別自殺者数が発表され、夏休み明けなど長期の休み明けに顕著に自殺者数が多いことが明らかになりました。それ以降、フリースクールなどの関係者が夏休みの終わりごろから居場所の無料開放などの取り組みを始め、それが「 #学校ムリでもここあるよ 」のキャンペーンにつながっていきました。 私自身がかかわっているフリースクールにおいても、おそらくは他団体よりも早くから、こうした取り組みをしてきました。学校でも家庭でもない第３の居場所の取り組みは大事なものだと思います。しかし、数年前より、このキャンペーンはやめるべきだと私は考えてきました。以下、その理由を述べます。 １．マスメディアの影響 もともとは地道な取り組みだったものが、マスメディアで大きく報道されるようになり、年々、エスカレートしていきました。周囲への注意喚起であれば、こうした報道にも意味はあるように思います。しかし、私が目にしたかぎりでは、主として子ども本人に向けて「死にたいほどつらいなら逃げてもいい」といったメッセージが、くり返されてきたように思います。渦中にある子どもにとっては、こうしたメッセージが何度もくり返されるのは、むしろしんどいのではないか、ややもすれば、それはかえって希死念慮をあおることにもなりかねないのではないかと懸念しています。 ２．自殺者数の増加 キャンペーンを開始後、むしろ子どもの自殺者数は増えています。キャンペーンによってあおられた結果だと短絡するつもりはありませんが、少なくとも、キャンペーンは功を奏していないと言えます。また、主催者側から、キャンペーン開始後に自殺者数が増加していることについて、それをどのように受けとめ、キャンペーンを見直したのかという見解を、私は目にしていません（見過ごしているのかもしれませんが）。 ３．短絡化しすぎているのではないか この時期にかぎって、自殺に焦点をあててキャンペーンすることはやめるべきだと思います。長期の休み明けに子どもの自殺者数が顕著に多いことは統計で明らかになったわけですが、その事態に対する取り組みは、このキャンペーンのようなかたちが望ましいのでしょうか。このキャンペーンは、自殺と不登校の問題を短絡化しすぎているように思います。くり返し申し上げれば、学...

子どもの自殺が増えている。2020年の小中高生の自殺者数は499人、前年から25%増え、統計の残る1980年以降では最多となった（厚生労働省「自殺の統計」）。とくに女子の増加が顕著で、前年比66%増の219人となっている。文科省の自殺予防に関する有識者会議は、コロナ禍における学校の一斉休業などが影響しており、とりわけ家庭に居場所のない子どもたちが追いつめられた可能性を示唆、「家庭が子どもを支える最重要の環境として機能しないばかりか、子どもの安全を脅かすことにもつながっている可能性すらある」との見方を示した。 また、少し前になるが、2015年の自殺対策白書では、過去40年間の18歳以下の自殺者を日別に集計した結果、9月1日や4月初旬など長期休み明けに自殺者が突出して多いことが示されている。学校と子どもの自殺には密接な関係があると言える。では、こうした事態に対し、どうしていったらよいのだろうか。 たとえば、フリースクールなどの関係者は、毎年、夏休み明けに「学校ムリでもここあるよ」というキャンペーンを実施している。不登校という文脈からすると、学校に行きたくない子どもにとって、長期の休み明けが死を思うほど追いつめられる時期であることはたしかだ。そういう意味では、学校の外にも子どもの行ける場所がある、学校の外でも生きている子がいるということを可視化することに意味はあるだろう。しかし、コロナ禍で明らかになったのは、むしろ家庭がムリで、かろうじて学校が居場所になっていた子どもにとっては、学校の長期休みこそが追いつめられる要因となったということだろう。この数年、夏休みの終わりごろになると、マスメディアを含めて大々的にキャンペーンが実施されてきたのだが、私はこのキャンペーンはやめるべきだと思っている。 ●ＳＯＳを出せずにいるのは 一方、先述の文科省の有識者会議は、子どもにＳＯＳの出し方を教育すべきだと提案している。たしかに、助けを求めることは大事にちがいない。学校現場での取り組みは重要だろう。しかし、その教える側である教員はＳＯＳを出せているだろうか。ＳＯＳを出せず、自力でがんばらないといけないと呪縛されているのは、教員も同じではないか。まず必要なのは、教員みずからが自力で解決するという呪縛を解くことではないか。そのためには、教員への研修も必要かもしれないが、それ以前に教員の労働状況...

自分の書いたものについて、その内容で批判されることは歓迎しているし、批判は大事なことだと思っている。しかし、内容についてはまったく触れられないまま、書いたことで傷ついた人がいるといったことで、書いたことが問題にされたり、やめるように言われることがある。もちろん、それが誹謗中傷や人格攻撃になっているということであれば、その声を受けとめ、立ち止まらないといけないだろう。しかし、どうもそういうことではなく、批判すること自体に傷つけられたと言われることが、ままあるように思う。 ＳＮＳなどにおける「炎上」の場合も、それが暴力（誹謗中傷や人格攻撃）の増幅なのか、批判の増幅なのかは大事なところで、いずれにしても増幅のあやうさはあるが、批判を抑止したいがために、それを暴力だと言い立てることもあるように思う。 ●暴力／対決、憎しみ／怒り ふと、映画『遠い夜明け』のワンシーンを思い出した。『遠い夜明け』は、南アフリカのアパルトヘイトに対して闘っていたスティーブ・ビコを描いた映画だが、そのなかで、裁判にかけられたビコと裁判官のあいだで、下記のようなやりとりがあった。 裁判官：つまり君は黒人を暴力に駆り立てるわけだ。 ビコ：我々の運動は暴力には反対してます。 裁判官：だが君は対決を叫んでおる！ ビコ：ええ、対決を求めます。 裁判官：それは暴力を求めることなのでは？ ビコ：いま、私とあなたは対決していますが、どこに暴力が？ 裁判官：……。 対決することは、暴力ではない。支配者層は、問題が明らかにされることをおそれ、対決自体を暴力だとして、問題を提起する側を暴力的だと指弾する。あげく、露骨な暴力で弾圧し、それを暴力を抑止するためだとして正当化する。 また、アメリカで人種差別と闘っていたマルコムＸは、マスメディアでは「憎しみを煽るテロリスト」とされていたという。しかし、酒井隆史（社会学者）は怒りと憎しみは異なるとして、次のように言う。 マルコムは、憎しみを煽ったというのではなく、むしろ、黒人たちの自己や他者にむかう憎しみを怒りに変えたというべきです。この二つの感情はわかちがたくからまりあっているとはいえ、憎しみは状況総体や制度ではなく特定の人間や集団にむかいがちです。憎しみは、その感情をもたらす原因に遡り、根源的次元から根絶しようというのではなく、その結果であるもの――人間、集団―を排撃したり殲...

フリースクール全国ネットワークから、「 フリースクール全国ネットワーク調査検証委員会中間報告 」が発表された。 この委員会は、東京シューレにおける性暴力事件発覚を契機として、フリースクールで発生する人権侵害事件に関する予防や対応に取り組んでいく必要から設置されたものだという。 しかし、事件そのものの検証は、別に設置されている第三者委員会において進められており、当然のことだと思うが、フリースクール全国ネットワークの設置した検証委員会では、事件そのものの検証はできないとのことだ。そのうえで、人権侵害予防のための行動規範の策定、人権侵害事件が生じた場合の対応方針や相談体制の策定、組織体制の課題及び改善策の提案などがなされている。 これは中間報告で、寄せられた意見をもとに、最終報告にまとめるという。 私も、この事件については証言や発言をしてきており、一個人として意見を送るべきかと思ったのだが、報告書の内容以前に、いくつか疑問があり、さしあたって、それを呈示しておきたい。 １．委員会の構成について 副委員長の安井飛鳥弁護士について、Twitter上での言動が問題だと指摘する声があり、当該事件の被害者の方からも、特定委員の人権感覚・倫理観が問題であるとして、検証委員会から外すよう要望されている。私自身は、安井弁護士の言動について確認しきれていないが、委員会設置の契機となった当該事件の被害者から表明されている意見に対し、フリースクール全国ネットワークは応答しているのだろうか。少なくとも、現時点において、ホームページに見解は示されていない。応答のないままに、中間報告を発表しているとすれば、それはなぜなのか。 ２．事件の検証がすむ前に報告書をまとめていること。 当該事件については、第三者委員会による検証作業が進められているという。そうであれば、その検証作業がすんでから、その報告をもとに、フリースクール全国ネットワークが、ネットワークとしての検証作業をすべきではないか。直接、事件の検証ができないことは理解できるが、第三者委員会による事件の検証を待たずに、一般論として、ほかの事例などをもとに検証報告を出すことは、本末転倒ではないか。当該事件においては、フリースクールのあり方自体が問われている面がある。その検証を経ずに報告をまとめることは、事件を軽視していることになるのではないか。 　＊　...

チコちゃんの「ボーっと生きてんじゃねえよ！」ではないが、ボーッと生きていられるのは、自分がマジョリティの側にいる場合のように思う。たとえば、左利きの人は、電話だとか、改札だとか、ハサミだとか、さまざまな場面で不便があるというが、それは右利きの人には気づきにくい困難さだろう。あるいは、日本という国に日本人として生きていれば、外国人と比べれば、ボーッと生きていられる。言葉はもちろんのこと、社会通念だとか、空気のようにあたりまえにしている無意識的な文化や環境に、さして違和感を覚えることなく過ごせる。ところが、自分が外国に行くと、ふだんであればボーッとしていてすむことでも、意識せざるを得ないことが格段に増えるし、逆に、ふだん自分が無意識にあたりまえのものとしてきたことに気づいたりする。外国でなくても、たとえば住む地域が変わると、ずいぶん発見があったりする。あるいは、ちょっとケガをしたとか、病気になったときなども、ふだんはボーッとしていてもできていたことが困難になって、そこで気づくことがある。 ●コロナ疲れは 少し話の筋は変わるが、コロナ禍においても、ふだんはボーッとしていてもよかったことを、いちいち意識しないといけなくなった。コロナ疲れは、ボーッとできないことの疲れでもあるだろう。あるいは、オンラインのミーティングなどでも、対面のときには空気のように感じとっていたものが感じられず、私なんぞは、どっと疲れてしまう。しかし、誰にとっても対面のコミュニケーションのほうがよいのかといえば、一概にそうとも言えない。たとえば、発達障害の自助グループでは、空気を読んだり、しゃべるのは苦手だが、文章化は得意という人も多く、むしろオンラインによってコミュニケーションが活発になったという話も聞いた。自分がボーッとできる場というのは、ほかの人にとっては苦労があったりする。しかし、そういうことには、なかなか気づきにくいように思う。 自分がマジョリティの側にいることというのは、自覚しにくいことだし、知らないうちに他者を抑圧してしまっていることもある。それをすべて意識化するというのは、無理なことだろう。それゆえ、マイノリティへの偏見や無理解などは、はしなくも漏れ出てしまうことがある。 ●マイクロアグレッション 少し前に、『日常生活に埋め込まれたマイクロアグレッション』（デラルド・ウィン・スー／明石書店...

不登校について、「二重の疎外」という視点を入れると、見えてくるものがある。 以前にも書いた ことで、疎外という言葉はいかにもいかめしいのだが、あらためて少し考えてみたい。 「二重の疎外」というのは、社会学者の見田宗介が言っていたことで、「貨幣への疎外」があって、「貨幣からの疎外」が問題となるということだった。人がお金でしか生活できない世界に投げ込まれてしまうと（貨幣への疎外）、お金がなくなること（貨幣からの疎外）が生死にかかわる問題になってしまう。 これを学校にあてはめても、同じことが言える。「学校への疎外」があって、「学校からの疎外」が問題となる。学校へ行かないと就職が困難になってしまう世界（学校への疎外）では、不登校（学校からの疎外）が問題となる。不登校が問題とされてきたのは、そもそもは人びとが学校へと疎外されてしまっているからだと言える。 しかし、多くの場合、学校への疎外は意識すらされていない。お金を稼がないと生きていけなくなっていること（貨幣への疎外）が、おかしいとは思えなくなっているのと同じように、学校に行くことは疑われることなく、そこに行けなくなることの不利益ばかりが問題にされてきた。 不登校の当事者運動では、学校への疎外を問うていた面もあったように思う。あるいは、「オルタナティブ」という言葉も、学校への疎外に対するオルタナティブを求めていた面もあったように思う。しかし、だんだんとその問いは後退して、いまや学校への疎外を前提としたうえで、その学校（教育機会）を多様化することばかりが言われるようになった。ただ、いくら学校（教育機会）を多様化しても、学校への疎外（「教育への疎外」と言うべきかもしれない）はますます徹底され、その苦しさは深まるばかりだろう。 ここまでは、 以前にも書いた 。もう少し考えてみたい。 ●ドリーム、イマジン、対話 教育機会の多様化というのは、いまの社会のあり方をそのままに、そのなかで個人が能力を磨いてがんばるためのものだと言える。つまり、個人モデルだ。あるいは、貧困問題で学習支援の必要性が言われる場合も同じだろう。個人モデルは、個々人にとっては必要な面もあるとは思うが、根本的には社会を変える力にはならない。 ただ、学校への疎外自体を問題にしようとすると、貨幣への疎外を問題にするのと同じで、たいへんラジカル（根本的）な問いになる。そもそ...